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異言語間交流のインターフェースに関する二つの考え方



0.はじめに


 異文化コミュニケーションは国際コミュニケーションに限らず、世代間、両性間などのコミュニケーションにも該当する概念だが、ここでは特に異言語間のコミュニケーションに焦点を絞って論じる。言語と文化は切り離せない。異文化交流の最大の阻害要因は言語であると言っても過言ではない。言語を習得するということは、その言語が代表する文化を含めて身につけるということである。メアリー・スネール・ホーンビーは翻訳者は二つの言語と二つの文化を身につけるべきであるとして、次のように書いている。

 If language is an integral part of a culture, the translator needs not only proficiency in two languages, he must
also be at home in two cultures. In other words, he must be bilingual and bicultural.(Snell-Hornby 1988)

 短期、長期の外国人滞在者が増加するにつれて、言語や社会文化の差異から生じる問題が目立つようになっている。このような外国人滞在者に対する公共サービスとして、コミュニティ通訳の制度がある。これは日本では非常に立ち遅れているが、移民の多いオーストラリアでは政府認定の通訳資格としての位置づけを得ている。コミュニティ通訳は主に外国人居住者への言語サービスを提供するためにもうけられた制度であるが、その役割に関しては、以下の二つの考え方が可能である。

 1) 文化伝達の通訳
 “bilingual and bicultural”である通訳者が、サービス受容者(主に移民や中長期滞在者)が異文化へスムーズにとけ込むことができるよう手助けをすべきだというもの。このとき、通訳者は言語サービスの範囲を超えて、自国の文化や習慣を紹介する異文化教育の担い手としてコミュニケーションに積極的に参与することが期待される。
 2) 言語伝達の通訳
 通訳者の業務を異文化教育から厳格に区分し、言語情報の伝達以外は決して行ってはならないというもの。このとき通訳者は、社会文化や現地の習慣をレクチャーするアドバイザー的役割を果たすことが禁じられ、純粋な言語情報の伝達だけを期待される。

 移民の多いオーストラリアでは後者の考え方を採用している。そのため、例えば「そんな言い方をすると誤解を招きますよ」と注意したり、あるいは「彼はこう言っていますが、実はこれこれの意味なんです」などと付け加えたりすることは一切できない。相手を不愉快にさせることがわかっていても、言ったとおりに訳すだけで、何も付け足したり、省略してはならない。そして、サービス受容者である外国人は疑問に思ったり、不愉快に感じたことは通訳者を通じて自ら申し述べることが期待される。

 上記の二種類の考え方にはそれぞれの長所と短所がある。1)の考え方で通訳者が文化的解説を加えると、自分の意見をはっきりと述べることが美徳であると思われている文化圏の出身者にとっては、その介入が煩わしく思われることだろう。逆に、相手に自分の心情を察してもらい、先回りして世話をしてもらいたいと期待する傾向のある日本人などにとっては、2)の原則は非常に冷たい、気が利かない印象を与えることになる。つまり、サービス受容者の文化的背景や教育の程度によっても役割期待が異ってくる。
 本稿では翻通訳者を異文化交流のインターフェースとして位置づけ、具体例を挙げながら、上記の二つの考え方について検討してみたい。


1.異文化・異言語間交流のインターフェース

 言語と文化を異にする両者間で交流を行うとすると、共通の言語を用いるか、通訳者を用いるかの二つの方法がある。共通の言語は、どちらかの母語、または双方にとっての外国語という二つの選択がある。日本人の大学生とアメリカ人の大学生が英語を介したコミュニケーションを行う場合、言葉の面での日本人の不利は明らかだ。慣れない外国語を使うことで、自分の本来の姿よりも幼稚に見えてしまう。また英語を母語とする相手に対して英語で話すことだけでも心理的なプレッシャーがあり、態度も萎縮しがちになる。

 韓国人や中国人など東洋人どうしのコミュニケーションで英語を用いる場合はどうだろうか。相手の外見は自分たちと似通っているし、互いに外国語を使うわけだから、言語的優勢は相手にはない。心理的な問題はいくぶん軽減されるだろう。だが、双方ともに外国語を使うのでは、往々にして単純で具体的なことしか言えず、抽象的な議論に発展させることは難しい。互いの言っていることも、わかったようなわからないような、頼りないわかり方しかできない。外国語の構文を組み立てることばかりに神経が集中してしまう。

 では言語の壁を取り除くために通訳者をつけたらどうだろうか。通訳者がいれば少なくとも言語面での不利益は回避可能である。自分の母語で自由闊達に意見を述べることができるはずだ。人間が生涯に習得できる外国語はそう多くはない。自由にコミュニケーションできる言語は母語だけだという人のほうが圧倒的に多いのだ。そういう人たちに国際交流のチャンスが訪れたとき、通訳サービスは不可欠である。

 しかし、異文化コミュニケーション、国際交流関連の書籍で論文で通訳や翻訳に触れているものは信じられないくらいに少ない。このレポートを書くに当たって、インターネットで「異文化コミュニケーション」をキーワードにしてgooで検索したところ、899件をヒットした(ほとんどが、大学や大学院の授業シラバスのサイトであった。異文化コミュニケーションは流行の学問であることがわかる)。しかし、通訳について触れているサイトはなかった。

 実際には、国際交流は通訳や翻訳を通して行われているにもかかわらず、翻通訳という媒介を置くことによる情報のバイアスはゼロであると前提して論を進め、異文化の異質性を除去するために翻通訳者がいかなる操作を行っているかは異文化コミュニケーションの問題として取り上げられていない。また、通訳サービス利用者の文化的背景による役割期待の相違に関しても検討されたことがない。

 筆者は日本語と中国語の翻訳通訳業務を1985年から開始した。これまでの業務経験から日中両国の利用者は異質性を嫌う傾向があり、通訳者に対して文化解説者の役割をも期待するという感触を得ている。これはもちろん、個々の利用者や利用形態によってかなり差があり、学術関連や科学技術関係の国際会議ではそういった役割期待はない。しかし商談、随行、見学などで通訳者に求められる役割は単なる言語情報の伝達だけでは済まない。どちらかといえばインターフェースの透明性よりも、コミュニケーションへの積極的な参与が期待されている。こうした場では、通訳者は影のような存在ではなく、異文化交流のコーディネーターである。商談や懇談会などでもこのような期待があるのだから、日本の地域社会にはじめてやってきた外国人に対する公共サービスではさらにその期待が大きいのではないだろうか。今後我が国でコミュニティ通訳制度を作ることになれば、コーディネーター的な役割を果たすことのできる能力を備えた「文化の橋渡しとしての通訳者」が必要になるだろう。

2.コミュニケーション・ツールとしての通訳者

 外国人と話をすることは、普通の日本人にとってそれほど嬉しいことではない。できれば仲間内だけでコミュニケーションしていたほうがずっと気楽だ。しかし、外国の客先との商談、外国人住民に対する行政サービス、海外から雇用した従業員との話し合い、教師であればクラスに転入してきた外国人生徒の親との連絡等々、自分が望むと望まないとにかかわらず外国人とコミュニケーションしなければならない場面は多くなってきている。

 異言語間コミュニケーションでは、どの言葉を使うかによってコミュニケーションのあり方にも影響が生じる。使用言語は次の三種類に分けることができる。

 1)どちらか一方の母語を用いる(英語母語話者が普遍的に享受している特権)。
 2)双方ともに外国語をを使う(ほとんどの場合は英語)。
 3)双方ともに母語を用いる(通訳者を介したコミュニケーション)。

どちらか一方の母語を用いる場合、対話の力関係にアンバランスが生じがちである。特に外国語を話している側の言語能力が話し合いを行うには十分でない場合、母語話者は話速の調節(ゆっくりと話す)、反復(同じことを繰り返して話す)、メタ言語的説明(かみ砕いて説明する)などの不自由を強いられることになる。また外国語を話す側は前述のように心理的な抑圧を受けるだけでなく、言いたいことが言えないもどかしさも感じなければならない。従って、相手の母語と相手の属する文化に十分に通じている場合のみ、1)の方法を用いてもコミュニケーションの齟齬は生じないということになるが、このような場合は決して多くない。

 双方が共有する外国語を用いる場合にも、話し合いの当人同士の外国語能力によって制約を受ける。ともに母語話者に劣らない外国語能力を習得している場合には文化的なギャップもなく、円滑なコミュニケーションが可能になる。広東系香港人と客家系シンガポール人の場合、それぞれの母語は広東語と客家語であるが、対話はほとんどの場合は英語で行われることになるだろう。
 ここでシンガポールのリー・クアンユー上級相の回顧談を見てみよう。

 (当時のラッフルズ学院で英国人教師から英語による教育を受けたリー・クアンユー氏は)英連邦首 脳会議の場で他の旧英国植民地諸国首脳と話すたびに、彼らも同じ教科書で学び、シェークスピアの 同じ一節を引用できることを知った。(1999年1月5日付 日本経済新聞「私の履歴書」)

 しかし、これも非常にまれな例である。現在の英語の教科書は国によって千差万別だ。また英語を国際言語として位置づけ、世界の人とのコミュニケーションの手段と考えるならば、アメリカなりイギリスなりに偏向した教科書を作ることはできず、かえって言語と関わりのない異文化性は排除すべきだ。すると、将来の英語によるコミュニケーションの形態はいわゆる「英米文化」に枠内で行われるのではなく、英語で自国文化を発信するという形を取ることになるだろう。したがって、国際言語である英語を用いたとしても文化的な衝突は免れ得ず、やはり異文化コミュニケーションの障害は解消されない(実はむしろ、異文化性を強調することによって相互理解を促進するとすれば、それは却って望ましいことでもあるが、この場合も非常に高水準の外国語能力が要求されるので、一般的なコミュニティ・ベースの対話ではかなり無理がある)。


 第三の方法、すなわち翻通訳を介した言語コミュニケーションは、異文化コミュニケーションや国際交流の分野では従来あまり関心の払われてこなかった方法であるが、実際にはもっとも現実的で広く行われているものだ。通訳者を介在させることによって話し合いの双方は母語で自由に意見を述べることが可能になり、少なくとも言語によるコミュニケーション・ギャップは相当程度解消される。もちろん、それでも固有の文化に関わる部分では、細かいニュアンスを完璧に伝える訳ができるわけではないし、コミュニケーションの成否が通訳者の能力と周囲の環境およびテクストの内容や表現方法などによって左右される事実は否めない。

 ここで通訳が引き起こした異文化コミュニケーション・ギャップの例をあげてみたい。

(佐藤・ニクソン会談で)佐藤首相は日本語で「善処します」と言葉を返し、それが"I will take care of it." と、むしろ積極的な意味合いを持つ英語に訳されて誤解を生んだという見方もある。(松本他 1976)

  ニクソンは日米繊維交渉でこの通訳を聞いて、日本政府が積極的な対応策を採ってくれると期待したために、約束を果たさない日本に裏切られたと落胆し、それによってニクソン・ショックが起こったと言われている。このような例は通訳者が介在するコミュニケーションでは枚挙にいとまがないだろう。このほかにも、ポツダム宣言に対する日本の答えは「黙殺する」であったが、これを「ignore」と訳したために「拒否」と受け取られたという例も有名である(西山 1979)。

3.通訳者に対する役割期待

 日本語と中国語の通訳業務では、話し手あるいは聞き手が通訳者に対して自らの期待を明確に伝えることは非常に少ない。また、通訳はどこまでのサービスを提供するべきかというコンセンサスもない。これは通訳の場面によって違いがあり、会議通訳や法廷通訳あるいは放送通訳であれば、通訳者の業務範囲は比較的限られている。しかし、学校、病院、図書館、市町村役場など公共サービスでは(これらを便宜的にコミュニティ通訳と総称しておく)、時によっては通訳者に対して異文化コミュニケーションの溝を埋めるための工夫が要請されることがあるだろう。また、明確な要請がなくても、通訳者自らが話し合いの双方にコミュニケーション・ギャップを感じさせないような補助を行うこともある。以下の二例はコミュニティ通訳の例ではないが、このような役割期待を示すものである。

 明確な要請の例からみてみよう。
 1)中国の訪日代表団団長から随行通訳者に対する依頼:「日本の文化や習慣をよく理解していないので、ことによると失礼なことや相手にはわかりにくいことを言うかもしれないが、その時は適当に言い換えて、相手との関係を良好に保つよう努力してほしい」
 2)対中投資商談会での雇用者から通訳者に対する要請:「聞き手は中国の事情をよく知らない人ばかりだから、経済の仕組みなど特にわかりにくい部分には解説を入れながら通訳してくれ。また質疑応答の時には日本側の質問の意図を汲んで中国側に伝えてくれ」

 次に通訳者自身の意識をみてみよう。アンケート調査の結果である。

 問:あなたが考える通訳者のイメージに最も近いものをひとつだけ選んでください。
  選択肢                     回答人数(207名中)
 専門技術を持つ職人、特殊技能を提供する職業人    59人  
 異文化間コミュニケーター、文化の架け橋       43人   
 黒子、縁の下の力持ち                38人    
  (以下省略) 

ここで通訳者は異文化の架け橋であると回答している割合は約二割である。しかし、

問:通訳者が自らの仕事として行うべきだと思うものに○をつけてください。(複数回答可)
 選択肢                     回答人数
日本の文化や習慣を外国人に紹介する        138人
曖昧な言葉を自分なりに解釈しわかりやすく伝える   80人

というように、通訳者の業務には異文化コミュニケーションが含まれると回答している割合は七割近くになり、通訳者の解釈による言い換えを許容する回答も四割近くになる。

 ここに通訳者自身のアイデンティティの曖昧さも見て取れる。通訳者は一方では言語情報を伝達するサービスを提供するだけの専門職能しか持たないという考えがあり、もう一方では、異文化コミュニケーションの前線に立って両者の仲立ちをするべきであるとの使命感も持っているのだ。これは常に二つの文化に引き裂かれるマージナルな存在である通訳者を悩ませる問題でもある。


4.これからのコミュニティ通訳

 今後、日本に定住する外国人が増加してくると、様々な場面でコミュニティ通訳の需要が高まってくることが予想される。しかし、その職業的な位置づけは移民の多いカナダでも曖昧なままだ。コミュニティ通訳に関して、オタワ大学Roda Roberts教授は"Community Interpreters: A Profession in Search of Its Identity"と題する講演で次のように述べている。

Although Community Interpreting has been practised in various forms since the first contacts between
linguistics groups and its therefore oldest "type" of interpreting, it is only recently that it has been
considered as a profession. Therefore, it is still going through growing pains as it strives to define itself, to set
standards, and to establish recognition as a profession.

 Roberts教授は一方で、コミュニティ通訳は会議通訳など他の形態の通訳と異なる職業であると主張するだけの差異はないとも述べている。だが、むしろ通訳者と旅行ガイドや添乗員を区別するのと同様に、コミュニティ通訳も別個の職業として考えたほうがよいのではないだろうか。会議通訳や法廷通訳に文化解説者としての役割を期待することはできないし、雇用者・話し手・聞き手ともに正確な言語情報の伝達のみを望んでいる。それは通訳サービス受容者の質の違い、話し合いのテーマ、時間的な制約にも関連がある。国際会議の参加者は少なくとも異文化コミュニケーションにそれほど大きな戸惑いを感じるような階層ではないし、話し合いのテーマに関しては専門家どうしであるため「特定の分野」という文化を共有している。また通訳者にとっても、限られた時間の中での業務では文化的解説を付け加える余裕はない。

 しかし、地域における外国人住民の受け入れや、学校のPTAでの話し合いなどで通訳サービスが必要となる場合は、互いに相手の文化について理解していない場合が少なくない。最近は製造業の工場などに行くと、ブラジル日系人従業員のためにポルトガル語の貼り紙などをよく見かけるし、ある程度日本語が達者な従業員が臨時に通訳の役目を買って出ることも少なくないようだ。こうした場合には、相手の文化を尊重しつつ、コミュニケーション・ギャップを解消するような役割が期待されることになる。つまり、言葉を伝えるだけの通訳者ではなく、双方の文化や習慣を要領よく説明して誤解を取り除く役割を果たすことができてこそ、異文化コミュニケーションの障害をなくすことが可能になるのである。コミュニケーションに対する積極的な参与は会議通訳や法廷通訳ではむしろタブーであることから考えても、コミュニティ通訳は別個の職業として位置づけられたほうが妥当なのではないだろうか。そして、そのような文化通訳が行えるのは二言語と二文化を身につけたbilingual and biculturalな通訳者であろう。

 こうして外国人住民のソフトランディングを促進し、地域社会との融合をはかるためのコミュニティ通訳の役割が今後わが国でも重要になってくると言えよう。

5.異文化教育と通訳教育

 現在の通訳教育は技能優先の訓練が主であり、異文化コミュニケーションに関する教育は特に行われていない。学生は言語に表れた情報を伝達する技術の習得だけに腐心し、それが異なる文化を持つ聞き手にどのように受け止められるかを意識することは少ない。通訳訓練を受けた者が全て会議、放送、法廷などの仕事に最初から就業するのであれば現行の通訳訓練体系でも特に問題はないだろう。しかし、業界の現状から言っても、最初の数年間の仕事は随行、見学、商談などである。そして、今後は上述のようなコミュニティ関連の業務も増えてくると思われる。このような状況の下で、通訳教育が現行の言語技術の訓練に偏向したままで推移するとしたら、通訳者として仕事を始めた最初の段階で仕事の現実と学校での教示のギャップに悩むことになるだろう。

 そこで、これからの通訳教育においては、二つの文化を結びつけるために積極的にコミュニケーションに参与する役割を持つコミュニティ通訳者と、あくまでも言語情報を正確に伝達する会議等の通訳者という、二種類の考え方をともに示していく必要があるのではないだろうか。当然、本人にある程度の認識力があれば、その場の雰囲気を察して柔軟に対処できるわけなのだが(そして優秀な通訳者であるほど即座に自らのその場における役割を読みとれるものなのだが)、教育訓練の場においても、通訳者の役割や責任の範囲をあまり限定せずに伝えていく努力をしなければならない。

 談話分析の研究で示されるような文化圏によって異なるスピーチの形式を、オリジナルのまま保持して伝えるべきか、あるいは相手の言語習慣にあわせて談話の構成を変えるべきかという問題は、通訳者自身が決定することではない。その場の環境と、話し手・聞き手の期待によって自ずと決まってくることである。そして、そのような場の要請に基づいて異文化コミュニケーションに柔軟に対処する能力を育てることも通訳教育の役割である。異言語間を結ぶインターフェースのあり方は「言語情報伝達の専門技能を有する職業人」と「異文化間コミュニケーター」の両極を自由に移動できるものでなければならない。


以上




参考文献

・松本兼太郎・西山千・中沢弘雄『英語通訳への道』大修館,1976
・西山千『通訳術と私』プレジデント社,1979
・Snell-Hornby,Mary Tranalation Studies : An Integrated Approach. John Benjamins,1988
・鳥飼玖美子『ことばが招く国際摩擦』ジャパンタイムズ社,1998
永田小絵「通訳者アンケート調査結果」『通訳理論研究』第8号、1995

講演
・4th Language International Conference on Teaching Translation and Interpreting : Building   Bridges 2-5 December 1998 (上海外国語大学・香港中文大学共催国際シンポジウム)
 パンフレット、Roda Roberts教授特別講演要旨
・オーストラリア・モナシュ大学Yoko Pinkerton教授講演会 1998.11.15